ロイター通信が日刊スポーツの報道を引用して伝えたところによると、現地時間15日、東京オリンピック委員会執行委員会の高橋治之理事は、「新型コロナウイルス感染状況により来夏も開催が危うい場合、再延期も視野に入れるべき。中止は絶対に避けなければならない」と示した。
報道によると、国際オリンピック委員会(ioc)のバッハ会長は以前、来年に東京オリンピックが開催できない場合、今回の五輪は中止しなければならないと示した。これに対して、高橋治之理事は、五輪の中止は財政面で非常に大きな影響があると示した。
また、東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長は6月12日の五輪執行委員会の会議で、国際オリンピック委員会と来年の東京五輪大会の中止についてまだ検討していないと示した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2020年6月17日