中日メディアは両国関係改善の積極的な力を発揮すべき 「北京―東京フォーラム」

中日メディアは両国関係改善の積極的な力を発揮すべき 「北京―東京フォーラム」。第16回「北京―東京フォーラム」が先月30日から今月1日にかけて、初めてオンライン形式で北京及び東京で開催された…

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発信時間:2020-12-02 14:33:15 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

 第16回「北京―東京フォーラム」メディア分科会が1日、開催された。


 第16回「北京―東京フォーラム」が先月30日から今月1日にかけて、初めてオンライン形式で北京及び東京で開催された。フォーラムのテーマは「コロナ後の世界で目指すべき秩序と、中日両国の役割」。両国の政治・外交、経済貿易、安全、メディア、デジタル経済、公衆衛生の6つの分科会が設けられた。


 1日午前に開催されたメディア分科会において、来賓は「未来の中日関係に対するメディアの思考」をめぐり交流した。来賓は、中日メディアは協力を強化し、中日関係のさらなる改善において積極的な力を発揮すべきと判断した。


 中国人民大学新聞学院院長、元国務院新聞弁公室主任の趙啓正氏は、「メディアには指導者のシンクタンクになるという重要な役割がある。これは中日のメディアによって示されている。両国メディアは多くの計画を立て多くの提言・献策を行い、中日友好関係のさらなる発展を推進すべきだ」と提案した。


 中国網編集長の王暁輝氏は、中日関係の未来に期待している。「中日両国にとって現在最も重要なのは、手を携え新型コロナウイルスに対応し、協力を展開し、経済再開を急ぐことだ。その中で中日両国のメディアは協力を強化し、中日関係のさらなる改善に貢献すべきだ」


 人民中国雑誌社編集長の王衆一氏は、「事実から逸脱した報道、選択的な報道は認められない。特にコロナ禍の両国メディアは報道で対立を煽るのではなく、人々に多くの自信を与えるべきだ」と判断した。


 読売新聞国際部長の五十嵐文氏は、「今年の世論調査のデータによると、日本の回答者の7割弱が中日関係は重要であり、協力が必要と考えている。中日両国間には友好の基礎があり、日本側は気候変動などの多くの面で自身の強みを発揮し、中日協力を推進する意向を持っている」と述べた。


 毎日新聞専門編集委員の坂東賢治氏は、「日本メディアの中国の報道はまず、中国の歴史を理解する必要がある。多くの日本人は中国共産党の政権がいかに誕生したか、中日国交正常化がいかに実現したかを知らない。来年は中国共産党結党100周年で、日本メディアはその報道を強化し、日本人の中国への理解を深めることになる」と述べた。


 「中国網日本語版(チャイナネット)」2020年12月2日



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