本大会は野球、ソフトボール、空手などの5競技が追加され、全33競技・339種目となった。出場選手は1万1090人。しかし感染症の影響を受け、五輪開幕前に東京及び周辺地域に4回目の緊急事態宣言が発出された。そのため圧倒的多数の会場が無観客となり、席を埋める観客は3%のみとなった。1569億円を投資し新たに建設された、定員6万8000人のメインスタジアムは開会式当日、外国人選手以外の入場者が950人のみだった。363万枚のチケット販売を予定していたが、うち359万枚がキャンセルされた。東京五輪の期間中の観客数は4万人を下回る見込みで、消費を中心とする五輪の経済効果が激減する。900億円を見込んでいたチケット收入は最終的に数十億円に減少する。これは2012年のロンドン五輪の約1090億円、2016年のリオ五輪の約350億円のチケット収入の比ではない。
大和総研の最新の予測によると、東京五輪期間中の日本の経済効果は3500億円のみで、正常な状況で開催された場合を4500億元下回る(56%減)。
関西大学の宮本勝浩名誉教授は、無観客開催による経済的損失は2兆4133億円にのぼると試算した。チケット收入の損失のほか、観客の交通、宿泊、飲食、ショッピングなどの消費もすべて失われるからだ。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2021年8月5日