日本メディアは先般、「東中国海上空で中国の無人機が飛行し、日本の防空識別圏に浸入し、更には釣魚島(日本名・尖閣諸島)周辺まで到達した」との大げさなでっち上げ報道を行った。この事態を受け、日本の防衛省は「中国の無人機による日本の領空侵犯は確認次第、撃墜する」とし、対処方針に撃墜任務を盛り込むことも検討している。軍事専門家・杜文竜氏によると、日本が中国の無人機を撃墜した場合、それは戦争行為であると見なされ、中国側は出動した日本の航空機を全て撃墜することができる。
日本側が中国の無人機に対し、実質的な攻撃に出る可能性について、杜氏は「可能性は否定できない」とした上で、「日本は中国の無人機を撃墜するだけでなく、通信妨害によって無人機の制御回路を破壊する可能性もある。無人機はプログラムによる自動操縦の場合、GPSなどを使って自動的に設定されたルートを飛行している。そのため、通信が遮断・妨害されると、制御ができなくなり、海への墜落或いはより深刻な事故の発生も免れない。また、中国の無人機が日本側にハッキングされ、逆にコントロールされてしまった場合、日本側は無人機を撃墜する口実をでっち上げるため、故意に中国の無人機を日本の領空に侵入させる可能性も考えられる」と指摘した。
杜氏によると、東中国海における中国の偵察・警戒能力は極めて強く、日本が中国の無人機の撃墜を試みた場合、中国側もはっきりとした態度を取ることができる。「中国の無人機を撃墜するのは間違いなく戦争行為であり、我々は攻撃してきた日本の航空機を全て撃ち落すことができる。この面での能力に関して、中国は日本に勝るとも劣らない。日本を圧倒する力を持っている。そのため、日本が釣魚島をめぐる対立で警戒態勢や攻撃力を強化するのであれば、中国も合わせて強化していく必要がある」と杜氏は指摘する。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2013年9月25日