中国共産党の反腐敗活動を海外の視点で分析した英語番組が、ここ数日ブームとなっている。番組内で多くの国の政党トップが、中国共産党の「従厳治党(党内の綱紀粛正と引き締めの徹底)」によるポジティブな効果を高く評価。国際政治情勢が繁雑に変化するなか、与党はどのように自身のガバナンスを強化するのか?中国共産党による実践は、この世界的な命題の大きな参考となっている。
中国共産党第十八回全国代表大会(十八大)の開催後、中国共産党が反腐敗を強化し、党内の政治環境の向上を図ったことに対する世界の印象はだんだん深まっていった。最初は猟奇的な心理状態の政府高官の失脚から始まって、「中国の反腐敗活動が一過性のものではない」との称賛に至り、今では国際世論が一様に中国共産党の綱紀粛正と引き締めの徹底を現代の政治的な「現象」とみなし、各種の深い比較と反省を引き起こしている。
「ソフト・パワー」の概念を打ち出したジョセフ・ナイ氏は以前、「反腐敗活動が中国共産党のソフト・パワーを高める」との見方を示しており、それが次第に現実となりつつある。中国共産党第18回中央委員会第6次全体会議(六中全会)の後、それまで「ハウス・オブ・カード」を引き合いに中国を値踏みしていたウォッチャーも、自身の考え方を変え始め、「以治標為主、為治本赢得時間(応急処置で根本的改善の時間を勝ち取る)」、「人心是最大的政治(人心が最も大きい政治)」、「打鉄還需自身硬(鉄を打つにはそれ自体が固くなければならない)」などの言葉の裏にある深意を探っている。中国独特の政治哲学やガバナンス理念も、「従厳治党」の実践を通じた理論化と制度化に伴い、世界の主流な政治に関する記述のなかで頻繁に出現するようになった。