米国には確かな技術があり、決意を下せばすぐに戦闘力を形成できる。INF条約から離脱した翌日、米国の国防長官は主な配備先と時期について触れ、アジア太平洋方面と言及した。米国は近・中距離ミサイルの配備を早期完了し、戦闘力を形成する自信を持っている。米軍はINF条約前、大量の地上発射型近・中距離ミサイルを配備していた。例えば地対地ミサイルの「パーシング」の射程距離は1600キロで、命中精度は40メートル内だ。処分されるか退役しているとしても、技術は残されている。最新の大陸間ミサイルと巡航ミサイルの技術を、近・中距離ミサイルに移すことは難しくない。
実際に、米国はすでにこれを行っている。INF条約の締結後、米国が戦区ミサイル防衛システムの開発を口実に開発した迎撃ミサイルは、中距離ミサイルと酷似している。弾頭を取り替えれば、迎撃ミサイルも普通のミサイルになる。米国はさらにイランや朝鮮のミサイルへの反撃を口実に標的弾を開発した。射程距離は3−4000キロで、実際には中距離ミサイルだ。米国がINF条約を遵守し近・中距離ミサイルを開発しなかったと言えば、米国人さえこれを信じようとはしないだろう。
米国の近・中距離ミサイルの脅威には、どのように対応すべきだろうか。まずは米国のミサイル配備の候補国に対して、配備を受け入れればそれは米国側に立ち、中国に対し友好的ではないと示すことになると事前に警告できる。経済貿易及び各方面で、中国は新たに検討し直すというわけだ。次に関連国に対して、戦時中に米国がミサイルを発射し中国を攻撃すれば、発射された国を敵国と見なし、ミサイルの陣地だけではなくその国のすべての標的に反撃することを考慮すると警告する。それから、中国の核施設(核施設は戦時中、米国であっても見分けをつけにくい)が攻撃された場合、中国は核兵器で反撃する。さらに、米国がミサイルを配備するならば、その発射システムは中国の攻撃目標のリストに入り、コンピュータに記録される。戦争になり敵が先制攻撃を仕掛けてくれば、第1陣の標的としてこれを破壊する。(筆者・王洪光 南京軍区副司令員)
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2019年8月9日