1950年10月1日すなわち中華人民共和国成立1周年を記念し、日本中国友好協会は東京にて創立された。このことは中日関係史における一大事件であり、貴く輝かしい業績である。日中友好協会の創立準備が行われていた当時の日本は、新中国を敵とみなす米国占領軍の統制下にあり、さらに米国の帝国主義者は連合国の看板を掲げ、朝鮮半島への侵略を開始し、新中国の辺境を脅かしており、日本は米国による侵略戦争の後方基地となっていた。また、中国人民解放軍に破れ台湾へ逃れた蒋介石グループを米国は強行に支援し、「二つの中国」を作り出そうとしていた。こうした厳しい国際情勢のもと、日本中国友好協会は誕生した。長年にわたり、新中国の指導者および中国人民と深い親しみを築き上げてきた多くの日本人は、米国占領軍による迫害の危険をも顧みず、日中友好協会の創立を宣言した。こうした勇気は両国の二千年以上にわたる伝統的友好を表したものであり、日本軍国主義による中国への侵略戦争に反対する誓いによるものでもあった。中日関係が正常化されるまでの約20年間、日本政府は日本国民の訪中を禁止してきた。1953年、日本政府が在華邦人の帰国を中国政府に要請した際、中国側は日本側交渉代表として日本赤十字社のほかに日中友好協会と和平連絡会を指名した。こうして同年1月、在華邦人の帰国問題を交渉するため上記三団体により組織された日本側代表団が北京を訪問した。これ以後、正式な外交関係がないという状況ではあったが、両国民の交流が開始し、日中友好協会は中国人民が終始信頼する友人であり続けている。両国の国交回復実現は我々そして日本の友人たちの共通目標であった。当時の日本政府は国交回復に消極的であったため、日中友好協会は国民世論づくりに一貫して取り組み、20年間の苦難を経て、1972年7月に国交回復が実現した。国交回復後、中日関係は紆余曲折があったにもかかわらず、大きな発展をとげたことは非常に喜ばしいことである。「中日共同声明」「中日和平友好条約」「中日共同宣言」が規定する原則のもと、国交回復後の中日関係の発展は、おおむね順調であった。「前事を忘れず、後事の戒めとする」「両国国民は末永く、仲良くしなければならない」という周恩来総理のことばは名言として人々の心に深く刻まれることとなった。このことは日中友好が有識者と両国国民により成し遂げられたことを意味している。日中友好協会ﾍ両国の伝統的友好の忠実な代表者であり、未来の交流事業を開拓する代表者でもある。両国国民は末永い友好関係を維持することができるであろう。それは、両国国民の共通の願いであり共通の利益であるからである。我々と日中友好協会の友人たちが進む道は正しいものであることは歴史が証明してくれるであろう。今後両国の交流事業はさらに発展し、中日両国ひいてはアジア全体を、繁栄と幸福という目標に向けて前進させるであろう。
肖向前氏：1918年生まれ。中日友好協会副会長。日本留学経験を持ち、対日業務に長年携わる。中国人民外交学会副事務長、中日覚書貿易事務所駐東京連絡所首席代表、中日国交回復連絡人を歴任。国交回復後は、中国駐日本大使館臨時代理大使を務めた。
「人民日報網絡中心」2000年10月23日
