成氏によると、中国のGDPが世界全体に占める割合はわずか6％で、中国経済の成長が世界に影響するという見方は時期尚早であり、「中国にはまだ英国や米国を救う力はない」という。

だが成氏は次のような楽観的な予測も打ち出した。中国経済が持続可能な成長を遂げ、中国政府が消費を拡大すると同時に、環境コストの引き下げと新エネルギー産業の発展に努力するならば、中国経済は世界経済に貢献するようになる。2011年には世界に影響を与えた経済危機は過ぎ去り、世界経済は新たな成長期に入り、中国経済も8％から9％の安定した成長ペースを維持することになる。

また成氏は「われわれ中国の成長は、主に投資による経済への刺激に依拠した成長であり、投資は多くの部分がインフラ建設に向かっている。一部の経済学者はインフラ投資はリターンが遅く、効率が低く、利益が小さく、利益を回収するまでの期間が長いとして疑問を呈するが、私は特殊な状況の下ではインフラ投資こそ必要だと考える。なぜなら雇用圧力を緩和し、生産資料のニーズを掘り起こし、一部の投資は給与として消費者の手元に渡り消費に形を変えるからだ。だが大量の投資が引き起こす可能性のある生産能力の過剰、製品のだぶつき、利益の低下、汚染の再来といった問題を防ぐことも必要だ」と強調した。

＊リツ：「さんずい」に「栗」

「人民網日本語版」2009年10月27日