マスターカードは15日、「家計における購入優先度調査」を発表し、アジア・太平洋の消費者は「外食・娯楽」を今後半年間で最も優先する支出項目だとし、中国大陸部の消費者は優先支出費目として「外食・娯楽」「ファッション・アクセサリー」「家電製品」の3つを上位にあげた。中国新聞社が伝えた。

この最新の調査はアジア・太平洋、中東、アフリカなどの24市場で行われ、外食・娯楽は22市場で優先支出項目の上位3位に入った。オーストラリア、中国大陸、エジプト、中国・香港、インド、日本、サウジアラビア、シンガポール、中国・台湾、タイなどの消費者は外食・娯楽を第一の支出項目に選んだ。なかでも中国大陸部と台湾ではそれぞれ消費者の54％と67％が外食・娯楽を一番の消費項目だとし、中国・香港では73％とさらにその割合が高かった。

調査では、住宅関連の支出も重要な優先支出項目であることがわかった。エジプト、インド、インドネシア、ケニア、モロッコ、ナイジェリア、カタール、南アフリカ、アラブ首長国連邦といった9市場では住宅購入とリフォームがいずれも消費者の優先支出項目の上位3位に入った。

マスターカードアジア太平洋地域の経済アドバイザーであるユワ・ヘドリック-ウォン博士は「外食・娯楽は依然として最優先支出項目だったが、経済の回復に伴い多くの人が住宅の手入れやりフォームを考えている。特に中東やアフリカではその傾向が見られる。住宅リフォーム面で消費者の支出が増加するということは、ある意味で不動産市場の楽観的な状況を反映しているといえる。これは2010年の各市場の国内消費にとって積極的なシグナルに違いない」とコメントした。

｢人民網日本語版｣2009年12月16日