国際エネルギー機関(IEA)が発表した最新の統計によると、2009年中国は米国を差しおいて世界最大のエネルギー消費国となった。しかし、IEAによるこの統計結果に対し、中国国家エネルギー局の担当者は異議を唱えている。同統計は正確性を欠いており、中国国家統計部の統計との相違が大きいという主張である。
同類の報道は最近の『ニューヨークタイムズ』にもあった。中国のエネルギー消費レベルが上がってからというもの、世界的な温室効果は増えることはあっても減ることはない。国際社会が地球温暖化を抑制しようとどのような措置を取ったとしても、エネルギーに対するこの中国の巨大な需要によって、その努力は泡のように消えてしまう恐れがある。このような見方をするのは米国のこのメディアだけではない。西方諸国の世論の多くがこのような偏見の上に成り立っている。
「低炭素経済」が世界的な流行語となり、省エネ・排気削減が国際政治の舞台で活発に議論されているなか、中国のエネルギー消費状況は国際社会の注目をますます集めている。このこと自体は当然の成り行きである。経済規模が大きく、大規模な人口を抱える発展途上の大国としての中国で、エネルギー消費総量が急速に増加を続けていることは、経済成長の観点から見ても国民生活の改善という観点から見ても、明らかな事実である。