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発信時間： 2011-08-19 09:43:29 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

日本の電子機器メーカーは、あらゆる分野において、1社以上の強大なライバルが待ち構えている。テレビ市場では、ソニーはサムソンやLGなどの韓国メーカーに押され切みである。昨年の世界テレビ市場におけるソニーのシェアは12％で、サムソンやLGの後塵に甘んじる結果となった。また、中国大陸部の家電メーカーの台頭により、世界のローエンド製品の市場が奪われつつある。日系企業は付加価値の高いハイエンド製品の市場を死守するのが精いっぱいといった状態に追い込まれている。

携帯電話市場では、iPhoneの登場により、その他のスマートフォンは隅に追いやられる状況に陥っている。ゲーム機市場では、アップルのiPhoneおよびiPad、Facebookのソーシャルゲームの急激な成長により、大手ゲーム機メーカーの任天堂が販促のための大幅値下げに踏み切っている。

専門家は「家電産業をV字型の編隊を組んで飛んでいく雁の群れに例えると、従来、日本は先頭を飛ぶ雁、真ん中あたりの雁が台湾や韓国、後ろの方の雁が中国という位置づけがされていた。だが今はその先頭の雁の位置づけがあやふやになっている」と述べている。かつて日本企業は、製造拠点の海外移転により、原材料の価格変動などによる製造コスト上昇を抑えようとした。その移転先の大多数が中国である。そして今、サプライチェーンはすでに中国企業に有利な状況が揃っている。技術、製品品質、販売規模、イノベーション資源、いずれをとっても、レノボ、ハイアールなどの中国企業に有利となっている。それが東アジア全体における電子機器産業の構造調整を推進させることになる。

 

日本企業の事業再編・転換は不可欠

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