2007年、サムスンが日本から撤退し、間もなくして現代自動車も撤退した。その後サムスンはスマートフォンを皮切りに日本に回帰。ライバル会社のソフトバンクとKDDIに対抗するため、NTTドコモがサムスン携帯の販売を開始した。ソフトバンクとKDDIがiPhoneを販売したのに対して、NTTドコモはiPhoneを販売しなかったため顧客流失を食い止められずにいた。IDCの木村みちこ研究員は、「ドコモがサムスンを必要としていることは、サムスンの日本回帰の扉を開いた」と分析している。
今年5月から、ドコモは各都市で、サムスンのGalaxy S4とソニーのXperia Aを共に大々的に宣伝し、日本のキャリアが初めてサムスン携帯の地位を高く持ち上げた。現在ドコモのサムスンに対する態度は複雑だ。サムスンのスマートフォンの日本での売り上げは伸び悩んでいるものの、他の国では、テレビやその他の製品を通じて、サムスンブランドは益々有名になっている。
ドコモによると、夏のキャンペーン中、サムスンGalaxy S4の販売台数は7月中旬までに40万台に達し、一方のソニーXperiaは半分にも満たないという。
日本のスマートフォンの市場は、アップルが最大の40%のシェアを占め、続いてシャープが15%、ソニーが13%、サムスンは上位5位にもランキングしていない。
日本と韓国のメディアの報道によると、サムスンはパソコン分野で日本に再進出を狙っているという。これに対してサムスンはコメントを拒否している。
「ソニーVSサムスン」の著者Sea-Jin Chang氏は、韓国企業は日本で明るい未来が期待できるという。「日本の消費者は国産品に偏った愛着があり、アップル以外の韓国と欧米企業の製品に満足することはない。しかし今後、日本の主な消費者層はしだいに韓国企業を受け入れるようになる」と分析している。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2013年8月18日