同集団運営部の曹炎部長によると、デュアルモードトロリーバスはリチウムイオン電池技術を採用し、既存の路線網の充電設備を利用し、航続距離がこれまでより長く、通常の路面では線路から外れても8-10キロメートル走行でき、ひどい渋滞にぶつかっても運行を継続でき、柔軟性が高いといえる。純電気の路線バスは、今では北京で充電地点の限界やコストの高さといった問題にぶつかっており、ボトルネックがうち破られる日が待たれる。
北京と同様、中国の大都市の多くは、電気の新エネルギー車を路線バスの新たな方向性とする。上海は来年から、路線バスにおける新エネルギー車の割合を50%以上にするという。北汽集団、比亜迪などの中国自動車メーカーは、路線バスに照準を合わせる構えだ。北汽集団は今年、電池製造会社を立ち上げ、比亜迪の電気バス車両がすでに一部の都市を走っている。
大量の路線バス車両の買い換えの背景には、大都市が投じる巨額の資金がある。このたびの北京の買い換え計画では、5年で100億元が投入される予定だ。これについて北京公共交通集団の関係者は、投資する資金は少なくないが、燃料コストがかなりカットできるようになると話す。また、ますます深刻化する大気汚染の問題に直面して、路線バスの買い換えラッシュがもたらす排気ガスの排出削減効果は相当なものになるという。