一年で最も盛大な伝統祝日、未年である中国の旧正月を数日後に控えているが、近づく「新春」の足取りと共に、ざわめく声も伝わってくる。ここ数年、春節前後になると、海外メディアは決まって「中国経済衰退論」を鼓吹し、今年は一層のこと「ひつじ年」ということで、中国将来の経済は「羊」のように軟調で無活力だとまで表現している。
「中国衰退論」の根拠はほぼ昨年の年間マクロ経済データおよび発表されたばかりの2015年1月の経済データだ。中では、強力な腐敗撲滅運動は中国の経済成長を阻害し、構造調整や成長方式転換を主要目標とする改革も膠着化していることを衰退の原因に挙げている者がいる。
確かにGDP成長率や輸出入、PMI、CPIだけを見ると、昨年一年にしても今年年初にしても、データのいずれも中国経済が成長速度の調整期、構造調整の陣痛期、前期経済刺激策の消化期という「3期重ね」の局面に直面しており、下振れ圧力の大きいことを示している。
しかし、新常態という新たな状況を踏まえて中国経済を考察すれば、データの裏に隠れるプラス要因を発見することができる。新しい成長点やエネルギーが蓄積されつつ、中国経済の新たな発展チャンスになることが分かる。