Lardy研究員はまた「中国におけるサービス業のここ数年の伸び率はGDPの伸び率を上回り、その構成比も製造業を超え、中国経済の最大のけん引役となっている。中国家庭のレジャー、旅行、医療、教育、その他のサービスに対する支出は日増しに増加、サービス産業の急速な発展を促している。これは中国経済の安定成長に役立つばかりでなく、中国経済の構造改革が順調に進んでいることも意味している」としている。
イェール大学は Stephen S. Roachシニア研究員はファイナンシャルタイムズに寄稿し「経済モデルの製造業中心からサービス産業中心へ転換がうまくいっている。こうした変化はGDPの数値より重要である。一部にハードランディングを心配する声が、それは全くの杞憂に過ぎない」と指摘している。
格付機関のスタンダード&プアーズのPaul Sheardチーフエコノミストは「中国経済の“絶対額”を無視してはならない。世界経済に対する貢献度という点から見ると、2015年の中国の6.9%成長は、2009年に置きなおすと約14%成長に相当する」としている。