最近の海外メディアからは、経済成長の旧方式から新方式への転換を中国がリードしていくことに全世界が期待を高めていることがうかがえる。
英紙「フィナンシャル・タイムズ」はこう指摘する。今年のボアオ・アジア・フォーラムのテーマである「アジアの新たな未来:新たな活力と新たなビジョン」には、3つの「新」が使われている。ここには改革の全面的深化と新たな成長分野の探求に対する中国の決意が表れている。
潜在力ある主役――帆を上げた革新企業
「現在の中国の革新能力をみくびるのは大きな誤りだ」と米紙「シカゴ・トリビューン」は評価する。
このほど閉幕した「中国発展高層フォーラム(China Development Forum)」では、「新たな5カ年計画期の中国」がテーマとなった。ノーベル経済学賞受賞者のエドムンド・フェルプス教授は、「中国の革新能力を心配する人は多いが、中国が革新可能であることを示す証拠はたくさんある。全要素生産性貢献率を評価基準として見ると、ここ数年の中国の革新能力のランキングは世界2位に近付いている」と指摘した。
だがそんなに簡単にいくだろうか。
「日本経済新聞」はこう指摘する。国際研究団体「グローバル・アントレプレナーシップ・モニター」の調査によると、中国の成人のうち13%から24%の人は、現在起業を準備しているか起業42カ月以内の早期企業家である。国を挙げた取り組みである「大衆による起業、万人による革新」が活発に行われていることは間違いない。だが中国の企業家らは業務の独創性を求めるよりも、身近な成功例をコピーする傾向が強いと心配する声もある。