各地から駆けつける援軍のほか、多くの「ハイテクの鉄軍」も感染対策の現場に馳せ参じている。
これらのハイテク製品を提供するのはテンセント、アリババ、ファーウェイ、京東などのIT大手、それから微医、依図、每日互動、趣鏈科技などのユニコーン企業、さらに高徳紅外、海康威視、伝化智連、九州通などニッチ分野のトップ企業だ。感染対策の戦場において、彼らはライバルではなく盟友だ。
オンライン診療の「空の援軍」
感染症に見舞われるなか、医師が最も不足している、最も欠かせない資源となっている。
「インターネット+病院」の組合せにより、力強い「空の医療援軍」が生まれた。微医は1月23日、微医インターネット総合病院「新型肺炎対策リアルタイム救助プラットフォーム」をリリースした。その後十数日に渡り、このオンライン病院は累計1万8000人以上の医師を集め、延べ100万人弱に無料の健康問い合わせ、オンライン問診、心理カウンセリングなどのサービスを提供した。
阿里健康は1月25日、携帯版タオバオのボランティア診療サービスを追加した。リリースからわずか1日で、累計アクセスユーザー数が40万人弱に達し、1時間あたり3000人弱がオンライン問い合わせを行った。質問の90%以上が、新型コロナウイルス及び肺炎関連の予防・治療などに集中した。
中国電信とファーウェイは1月31日、武漢市火神山医院の初の「遠隔立会診察プラットフォーム」のオンライン設置と設備の調整を終えた。同プラットフォームは2月3日に正式に使用された。
各地の医療専門家は同プラットフォームを通じ、遠隔動画リンクという手段により、火神山病院の医療従事者と共に患者の立会診察を行える。診断と治療の効率を上げると同時に、武漢市の医療従事者の不足を補い、労働の強度を下げることができる。
他にも丁香医生、好大夫在線、騰訊健康などのプラットフォームも、オンライン問診プラットフォームを提供した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2020年2月7日