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ファストファッションブランドの中国市場撤退が相次ぐ。
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「国際金融紙」の記者は7月初、上海陸家嘴世紀匯デパートや南京東路付近の置地広場などのデパートを訪れ、各大手「ファストファッション」ブランドが販売促進活動を行い、5割引にするブランドもあることを知った。各ブランドが割引を行うのは、「ファストファッションの人気は落ちた」という言葉がSNSで頻繁に見られることが背景となっている。
2012年前後、H＆M、Zara、ユニクロなどのファストファッションブランドをはじめとするアパレル企業は抜群の成績を収めていた。しかし、ファストファッションの「衰退」はここ最近、集中的に発生している。Superdry、earth music & ecologyなどの中国市場で人気が高かった各ブランドも次々と撤退を発表している。ユニクロの親会社ファーストリテイリングは7月9日、2020年5月末締めの2020年度第3四半期の業績は前年より減少し、98億1800万円の損失だったと発表した。
Superdryは6月末、wechatの公式アカウントで、中国市場からの正式撤退を発表。同社は新型コロナウイルス感染症の影響で、中国本土市場を一時撤退すると示した。7月から、Superdry自営店舗とECサイトの店舗を次々と閉店している。
もちろん、Superdryだけではない。ここ最近、森ガールスタイルをはじめとするアースミュージック＆エコロジーは、ECサイトで中国市場からの撤退を発表した。アースミュージック＆エコロジーの親会社STRIPE INTERNATIONAL傘下のSamansa Mos2とE hyphen word galleryの天猫フラッグシップショップも閉店された。
感染症はこれらのブランドを潰した「最後のわら」のようである。「文匯報」の報道によると、ブリティッシュ・ファッション・カウンシルのキャロラインラッシュCEOは、「企業は『在庫危機』に直面している。在宅期間中は出社も外食もせず、またイベントに参加する機会もないため、アパレルへの需要がほとんどない」と、ユーロニュースの番組で示した。
ZARAの親会社であるInditexグループのデータによると、4月30日までの2020年第1四半期の売上高は前年比44％減少した。うち、同グループの世界の88％の店舗が感染症により閉店となった。しかし、傘下ブランドのECサイトでの売上高は前年より50％増加した。
Inditexは先月上旬、2020年と2021年に全店舗数の16％を占める1200店舗を閉める計画があることが明かされた。
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