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発信時間：2020-08-21 14:44:22 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

　食品業界の上場企業が中間決算を発表した。「巣ごもり需要」の影響を受け、業績が普遍的に好転した。そのうち有友食品、洽洽食品などの上半期の純利益は3割以上増加した。塩津舗子の上半期の純利益は昨年通年を上回った。三全食品はその中でも業績成長が最も好調な企業で、純利益は前年同期比で4倍増となった。

　国海証券は「感染症を受け、住民の多くが在宅を中心とした。感染状況の好転に伴い、各企業が次々と操業再開したが、住民の懸念が残された。自宅に滞在する時間が以前よりも長くなり、間食を食べる時間が生まれた」と指摘した。

　チャネルが重要な優位性に

　山西証券は、冷凍食品業界はサプライチェーンが長めで、感染症を受けサプライチェーンの能力が高い企業が利益を手にする見通しと判断した。特にKA、BC、ECのチャネルが積極的な影響をもたらし、全チャネルに強い企業が有利だという。

　業界関係者によると、オフライン・オンラインチャネルの弊害が徐々に顕在化している。「オフラインチャネルは中心的なチャネルだが、地域的な制限が顕著で、地域を跨ぐ拡張が困難だ。またポストEC時代において、ECチャネルに適した間食のボーナスが薄れるにつれ、間食ECの普及の伸び率も下がる。そのため間食企業が安定的に発展しようとするならば、オンライン・オフラインの相互融合と相互補完により、全チャネル発展融合モデルを形成し、全体的にバランスのとれた発展を実現すべきだ」。

「中国網日本語版（チャイナネット）」　2020年8月21日

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