いかに相場師から大もうけする？中国エコノミストが日本の中央銀行に「伝授」
いかに相場師から大もうけする？中国エコノミストが日本の中央銀行に「伝授」。
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中央銀行が外国為替市場で相場師に「一杯食わせる」ことができるか？――｡エコノミストの謝国忠氏がこのほど、「わたしが日本の中央銀行なら」と題する文章を発表し、いかに相場師から大もうけする「罠を仕組む」か日本の中央銀行に「伝授」した。
謝氏の仕組む「罠」は、外国為替市場への干渉に失敗したと見せかけて、相場師により多くの資金を投資させると同時にこっそり毎日10兆円ずつ売却し、ドルの対円相場を徐々に押し下げていく。2カ月後、ドルの対円相場は1ドル60円前後まで進み、相場師は500兆円が買値を下回り、コストは1ドル75円前後になる。それから再び1ドル120円の為替相場で無制限の円供給を発表する。これにより、相場師は一瞬にして312兆円を失う。さらなる損失を防ごうと彼らは持株量を減らす。彼らが持株量を減らさない場合は再び為替相場を1ヵ月後に1ドル130円まで引き上げると宣言。その後、利率変動を再度許可し、投機取引所は閉鎖される。それから円取引に0.1％のトービン税を強制的にかけ、将来的な投機を阻止するというものだ。
現在、外国為替市場は再び荒れ狂っている。巨額取引の背後には投機行為がある。投機は悪いことだとは一概にいえない。市場の流動性が欠けているときには投機が流動性を高めてくれるが、流動性がもともといい市場においては相場師が取引量を大幅に増やすことで正真正銘のクライアントが被害者となる。
しかし謝氏は文章の最後で、日本の中央銀行が彼のいうようにすることは先ずないため、この仕事は中国の中央銀行に任せる。中国が一旦人民元相場を流動し始めれば、相場師がさらに多くの投機資金を遣ってまるで血を求める蚊のように襲ってくるだろうが、中国政府は彼らの好敵手となるだろうと締めくくった。
「中国網日本語版（チャイナネット）」2011年2月28日
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