大地震が世界の自動車メーカー三強鼎立を揺さぶる
大地震が世界の自動車メーカー三強鼎立を揺さぶる。
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消息によるとこのたびの日本の地震の影響のため、三つの主な日系自動車メーカーは生産台数をやや減らしており、うちトヨタ自動車の減産数が最も大きい。トヨタのスポークスパーソンの橋本詩織氏は、6月3日までトヨタの一日の生産台数は今迄の半分程度になる計画で、12万台程度の生産台数減少であると表明した。清明節の休暇の時期にトヨタは暫く生産を停止していたため別途12万台の減産となっている。4月8日にトヨタの公開したデータによると総計で26万台程度の減少を見込んでいる。業界内では2011年の日系自動車の生産台数は更に大幅に減少する事が懸念されている。
2010年の全世界の自動車販売台数から言うと、トヨタグループは2008年・2009年の連続年販売台数第一位となったのちに、2010年には841.8万台で再度連続の第一位であった。アメリカのＧＭ、ドイツのフォルクスワーゲン集団はそれぞれ839万台と715万台でその実績は第二位、第三位であった。業界関係者によると、世界の自動車メーカーの三強鼎立状態は短期では依然変わらないが、長期的には新興勢力の台頭の影響がかなり大きく出てくるだろうとの事だ。
中国国内の自動車専門家賈新光氏は、短期的な日系自動車の不足は国内の自動車市場に部分的なシェア空白の部分をもたらす以外に、地震の影響のため日本の一部の基幹部品生産をアジアの国々に移転する計画で、同時にアジア地区での自動車生産台数の増大が計画されている、ただ長期的に見ると今回の地震の影響はそう大きくはないとしている。
注目に値するのは、近年来中国、インド、ブラジル等新興国の自動車需要台数が急激に増加しており、この需要の迅速な高まりに応えてこれらの国々における生産能力が継続拡大されており、世界の自動車市場への貢献度も徐々に高まっている事だ。2010年の新興国家の自動車生産台数は既に全世界の三分の一を占めており、世界の生産台数中のシェアは毎年高くなっている一方、先進国での生産台数は年々減少している。短期では日本の地震によって日本の自動車メーカーの地位が揺らぐ事はないが、将来において「三強鼎立」の世界自動車産業の現況が新興勢力の台頭によって打ち破られる事もあり得る。
「中国網日本語版（チャイナネット）」 2011年4月22日
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