専門家：米国は必要なら日本に原爆を再投下する可能性ある
専門家：米国は必要なら日本に原爆を再投下する可能性ある。 中日間の釣魚島問題が深刻化する中、日米は軍事協力を強めている。また日本の玄葉外務大臣は国会で、「釣魚島は日米安全保障条約の対象になる。クリントン米国務長官との間で確認されている」と発言した。日本の態度は、世間に日米は兄弟の関係のようだと思わせている…
タグ： 釣魚島,原爆,玄葉光一郎,日米安全保障条約
発信時間： 2012-08-30 16:10:15 | チャイナネット | 編集者にメールを送る
◇双方とも実益を考慮
米国は第一次世界大戦に頼って発展した。第二次世界大戦中の1935年、米国は交戦国への武器輸出を禁止する「中立法」を制定し、1936年には交戦国へ借款供与を禁止する「中立法」を制定した。しかし、「中立法」は原料や物資の輸出、非交戦国への武器輸出を禁止していなかった。そのため、1937年上半期、日本は米国から130万トン以上の廃鉄を買い付けた。当時の「ワシントン・ポスト」は、「米国の灰鉄は極東戦争で重要な役割を担う。過去に日本人は灰鉄をまかれて死亡した。鉄砲、爆弾、軍艦はどれも太平洋を越えて運ばれた、増え続ける灰鉄で作られたものだ」と伝えている。
現実は歴史の延長である。米国がどんな態度に出て、日本が他人の勢力に頼ってどんな行動を仕掛けても、日米軍事同盟は米国が当時の中ソに対応するために日本を利用してとった一つの手段にすぎず、日本は第二列島線で中国台頭を妨げる「番犬」でしかない。米国は日本と中国、ロシア、韓国の関係の緊迫化を促しており、次に登場するのは武器商人である。日米は兄弟の関係ではなく、利益の関係である。米国の利益を考えると、将来的に必要であれば日本に原爆を再び落としたり、戦火を向ける可能性もあり、日本の民衆の心配は尽きない。
「中国網日本語版（チャイナネット）」2012年8月30日
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