日本新華僑報ウェブサイトで28日、『日本と日本人を冷静な目で観察すべき』と題した文章が掲載された。(以下抜粋)
日本の非営利活動法人「言論NPO」と中国英字紙『チャイナデイリー』が先般、共同で日本人と中国人を対象に行った調査によると、日本人では90.1%、中国人では92.8%の人がお互いの国に対して「印象が良くない」と答えたことが分かった。いずれも昨年に比べ、日本人は5.8ポイント、中国人は28.3ポイント上昇しており、2005年の調査開始以来、好感度は最も低い水準まで落ちている。
もっと深刻なことは、中日両国で関係が「改善に向かっている」との見方を示した人はいずれもわずか1割前後だったことである。中日関係が「より一層悪化している」と答えた人は日本人が昨年より4.7ポイント増の28.3%、中国人が同26.5ポイント増の45.3%に上った。
しかし、一方で中日両国ではいずれも70%を超える人が中日関係は「重要」であると感じており、両国の関係を重要視しているは依然大多数に上ることが分かる。また、中日両国の人々は皆、メディアの報道姿勢や伝えられている情報に対して不満を感じており、見方に偏りがあると感じているようだ。
インターネットは今や、ソーシャルネットワーク全盛期に突入し、誰でも簡単にSNSを通して全世界に情報を発信できるようになり、その影響力は時としてメディアに負けずとも劣らないほどである。日本に滞在している中国人が発表する日本社会や日本人に対する見方は作者自身の生活で実際に経験したことが中心であり、読み手は非常に身近に感じることができる。その体験談は臨場感に溢れ、観光や取材などで短期間しか日本を体感できない作家や記者では表現できない生き生きとした内容になっている。