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発信時間： 2014-09-17 15:50:48 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

がん検診受診率が、驚くほど低い。がん予防の意識が低く、関連部門も根拠の無い自信を持っている。自主的にがん検診を受ける人は少ない。子宮がんの検診率は、日本が約30％であるのに対して、米国は84％に達する。日本では、9割以上の早期がんの治療が可能だ。しかし患者が気づいた時にはすでに中期・末期になっており、どんな医術にかかってももはや手遅れだ。

それから、治療方法にも問題がある。これは世界の医療界が公認する主因だ。日本のがん治療は外科が中心で、「メスだけで問題を解決できる」という迷信がある。しかし欧米は一般的に、外科、放射線治療、腫瘍内科の医師による診断を行い、手術、放射線、がん治療薬の手段を採用している。日本で放射線治療を行う患者は25％のみだが、米国では約60％に達する。医学の角度から見ると、手術治療だけでの根絶は不可能で、再発の可能性が高く、手術台の上で命を落とすリスクもある。

日本がなぜ手術のみに依存するのかという問題には、口にしがたい原因がある。日本の現行の医療制度によると、放射線治療の収入は手術治療の収入を大幅に下回る。医療機関は経営の角度から考え、手術治療を選びたがる。

順天堂大学の教授は、「日本の医療体制は、医療する側の立場しか考えていない。現在の医療水準ではがんの発生を防止できないが、がんの早期治療は可能なはずだ。患者の立場になり、がん予防の知識を幅広く宣伝し、生活習慣を変え、治療方法を改善すれば、がんによって死亡する国民の数が大幅に減少するだろう。そうなれば、日本は真の健康長寿大国になれる」と指摘した。

｢中国網日本語版(チャイナネット)｣　2014年9月17日

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