前回のリストラからわずか3ヶ月内の昨日、ソニーは泥沼に陥ったスマートフォン(スマホ)事業に再びメスを入れ、1000人の従業員を追加削減することを発表した。2015年度が終了する2016年3月に、ソニーのモバイル部門の従業員数は、前年同期比30%減の5000人になる見通しだ。
消息筋によると、ソニーの追加削減の対象となるのは、欧州・中国の従業員だ。北京商報の記者がソニー中国法人に問い合わせたところ、担当者は「通知を受けていない」と回答した。
ソニーがスマホ事業にメスを入れたことは、何も意外なことではない。ソニーは近年スマホ事業で敗退を繰り返しており、赤字計上が日常茶飯事となっており、企業全体の業績成長の足を引っ張っていた。ソニーは昨年下半期、今後3年内にスマホ製品のラインナップを縮小し、地域に基づき販売・市場戦略を調整すると表明した。ソニーはその後、中国市場で事業を縮小し、昨年11月には大規模な人員削減を実施した。これを受け、中国の従業員が抗議活動を実施した。ソニーは年初、2ヶ月内にカナダの14店舗の販売店を閉店し、カナダ市場から撤退することを発表した。劣勢に陥ったソニーは、世界スマホ市場で非主流化している。第3者調査会社が発表した世界スマホ出荷台数ランキングを見ると、ソニーは市場シェアでトップ10から脱落している。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2015年1月30日