後ろめたい日本
24日付の読売新聞は、王外相が発言の中で、「反ファシスト戦争での歴史の事実は明らかだが、いまだに真実を認めたがらず、審判を覆そうと試み、過去の侵略の犯罪をごまかそうとする者がいる」と指摘したと報じた。毎日新聞や朝日新聞などのメディアは、王外相のこの発言について、安倍政権の歴史認識をけん制し、「暗に日本を批判した」ものと判断した。
尹氏は、「中国は世界の安全情勢を着眼点とし、今回の公開討論会の開催を提唱した。これは世界の平和と安定および経済発展の維持を目的としているが、日本がこれを自分に結びつけようとするとは、何とも気の小さいことだ」と述べた。
軍事専門家の宋暁軍氏は、「第二次大戦終戦後、米国と一部の国が締結したサンフランシスコ講和条約は、日本に対する清算を放棄した。その後制定された日米安保条約、日米防衛協力のための指針などは、国連憲章や戦時中の日本の被害国に対する不敬である。日本は自国を正常な国にしようとしており、このような公開討論会の開催や、日本が戦後違法に罪を免除されたことに関する再言及を願っていない。日本メディアは安倍政権の太鼓持ちになっており、このような反応からは彼らの心にやましいことがあることが分かる」と指摘した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2015年2月26日