1980年代、米国と日本は二国間貿易の争い巻き込まれ、「経済上のライバル」になった。今では、7割超の日本人が米国を信頼しているが、米国では中国と強い経済関係を維持することの方が日本と関係を維持するより重要だと考える若者が増えている。
米公共ラジオ「NPR」の4月7日の報道によると、米国の有名調査機関「ピュー研究所」がまとめた最新の国民調査で、米国人の80%が両国の密接な関係の維持またはより密接な関係の構築を支持していることがわかった。また、今年2月の国民調査では、調査に応じた日本人の75%が米国を信頼し、21%が韓国を信頼している。
ピュー研究所が米国と日本の国民を対象に実施した最新の調査によると、両国ともに中国の台頭に懸念を示しており、中国を信頼すると答えたのは米国ではわずか30%、日本では7%だった。米国人の60%が「中国の軍事面と経済面の台頭は日米同盟を重要にさせるだけだ」と答えた。
米国人は中国を貿易相手国とすることに疑いを持っているが、調査結果を見ると、中国と強い経済関係を維持することの方が日本と関係を維持するより重要だと考える若者は増えている。しかし、研究員は、「日米関係の未来は二国間の経済の相互作用の産物になる」としている。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2015年4月8日