韓国の世界日報は、「安倍首相は日本が歴史上犯した罪を認めようとせず、国内外から批判を浴びている」と報じた。米シンクタンク「ウィルソンセンター」のハーマン所長は7日、「安倍首相は、日本がかつて犯した大罪を深く反省すると明確に表明すべきだ。日本の政治家が歴史の謝罪で支離滅裂な態度をとり続ければ、日本政府の謝罪の誠意を損ねることになる」と指摘した。
聯合ニュースは8日、「安倍首相が8月に戦後70年談話を発表する前、世界各国の知識人がその歴史認識を懸念している」と報じた。日本政府は先ほど歴史問題をめぐり、「侵略に歴史的な定義はない」「日本政府の資料からは慰安婦の強制性に関するいかなる記述も見つかっていない」といった態度を示した。この歪んだ歴史観が、安倍首相の戦後70年談話に反映されることが懸念されている。しかし世界からの呼び声は、安倍首相にある種の影響を及ぼすかもしれない。
環球時報の調べによると、韓国の中央日報や朝鮮日報などのメディアの日本語サイトは、日本の知識人の声明について報じている。しかし本記事投稿まで、日本メディアはこの情報に対して「集団沈黙」を貫いていた。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2015年6月9日