日本がG7サミットで中国を批判、ただの無駄骨に
日本がG7サミットで中国を批判、ただの無駄骨に。 G7サミット、安倍氏が中国を議題にするため奔走 | G7サミット、日本が南中国海問題を提起へ
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中国経済が発展し、総合的な国力と国防力が強化される中、日本国内の右派・保守派が力を蓄えていった。中国を消極的にとらえる見方が増え、「中国脅威論」が蔓延し始めた。これは日本が台頭する中国を受け入れられないからだ。間違った中国に対する観点と歴史観が重なり、日本の対中関係の消極的な姿勢を強めた。中国を「助けよう」とする心理は、中国に「圧力をかけよう」とする心理に変わった。特に安倍首相は就任後、「地球儀を俯瞰する外交」により中国を「包囲」しようと妄想し、中国に対する強い焦りを示した。
安倍首相は願いどおりにG7の議事日程に中国に関する議題を盛り込み、中国に圧力をかけようとする心を満足させた。しかし安倍首相のこのやり方により、日本の外交が岐路に立たされていることが問題だ。G7サミットの首脳宣言に含まれる中国に関する内容は事実を根拠としておらず、中国に対する当て擦りも世界的な公理を備えていない。これが自国の主権・領土の保全を守ろうとする中国の意志を揺らがせることはない。日本が海の係争をG7で取り上げようとしても、地域情勢をより複雑にするばかりで、問題の解決をまったく促さない。
「価値観共同体」と呼ばれるG7の世界的な影響力は、昔の比ではない。また各加盟国は中国に対して異なる目論見を持っており、日本と立場を完全に一致させておらず、その可能性もない。東南アジア諸国も、是非をわきまえず日本の扇動に乗るわけがない。戦後70年を迎えた国際社会は、安倍首相がこの歴史の壁をどのように乗り越えるかに注目している。日本が中国を貶めることによる実質的な影響は、最終的に日本を失望させることだろう。日本の未来と地域の平和・安定のため、日本は中国のイメージダウンに力を注ぐのではなく、歴史を直視し隣国と和解を実現し、アジア運命共同体のために力を注ぐべきだ。
「中国網日本語版（チャイナネット）」 2015年6月10日
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