プーチン大統領と朴大統領が同時に天安門に姿を現したことで、日本のさまざまな「不安」が隠しきれなくなった。読売新聞は、安倍首相や多くの欧米の首脳が欠席する中、ロシアと韓国は再び対中関係の親密なシグナルを送ったと報じた。日本経済新聞は中露・中韓関係を「蜜月期」と表現した。また多くの日本メディアは、中韓の「親密」な首脳会談や、中露が一連の具体的な共同プロジェクトの契約を締結するといった内容に注目した。文中には不安の他に、嫉妬が混じっていた。
安倍首相の就任以来、日本と中韓露などの二国間関係は意にかなうことより、意にかなわないことの方が多くなっている。安倍首相のいわゆる「積極的平和主義」は、口にしていることとやっていることが異なり、隣国から信頼を得ていない。また安保関連法案の強行採決により国内の100万人の市民が猛抗議しており、日本は内外で危機に陥っているといっても過言ではない。中国の抗戦70周年記念活動は、日本が自らを改めるきっかけになり得たかもしれないが、安倍首相はこれを自ら放棄した。しかし予想外にも、中国と各国が積極的に接触・交流し、日本政府と主要メディアが上述した反応を示すこととなった。日本政府の賢明とは言えない動きは、対外関係を損なうばかりだと疑問を禁じ得ない。そこに座して魚を物欲しげに眺めるよりは、帰って網でも編んだ方がよいだろう。この「網」を編むためには、真の能動性と積極性が必要だ。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2015年9月9日