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発信時間： 2017-05-14 10:25:01 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

家電調査会社の中怡康の統計によると、2017年第1四半期の小売台数は前年比12.5％減少した。市場の法則の影響を受け、メーデー期間を含む3週間（16～18週目）の販売台数は前年同期比8.7％減少。構造調整は良好で、ハイエンド商品の価格は1000元近く上がり8000元に迫り、ネット・店舗の商品はいずれも大型化傾向にあり、65インチが55インチに代わり人気となっている。

景気と業界の動向を見ると、メーデー期間の消費者のカラーテレビ需要は高くないが、カラーテレビの買い替えの動きが高まり、大画面テレビは今後の市場の動向とモデル転換の鍵になるとみられる。

70インチ、75インチ、85インチの店舗販売台数はそれぞれ33.9%、45%、103.4%増加。今回の「大画面対決」ではシャープ、ソニー、ハイセンスが売り上げを争い、「中日対決」となった。85インチ以上のレーザーテレビ小売台数は前年比65.6％増、ハイセンスは同分野で61％のシェアを占め、大画面分野のトップに立っている。

中日韓の「大画面対決」は、誰が業界のモデル転換を主導するかが鍵になる。価格を下げて売り上げを伸ばそうとする企業は、従来からの特長に気づき、今年はそれほど効果が得られない可能性がある。

 

｢中国網日本語版(チャイナネット)｣　2017年5月14日

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