「第16回歴史認識と東アジアの平和フォーラム」が9日、南京で開催された。中日韓3カ国の110人余りの史学専門家が参加し、研究討論した。参加者らは、日本の右翼が南京大虐殺の歴史を否定していることに対しては高度の警戒が必要だと論じた。
「歴史認識と東アジアの平和フォーラム」は、中日韓3カ国の学者と民間人が2002年に発起したもので、南京での開催は今回が初めて。毎年3カ国が持ち回りで開催している。フォーラムの主旨は、東アジア3カ国の近現代史と現実問題の研究討論を通じて、歴史問題と現実問題をめぐる3カ国の民間の相互理解と意思疎通を促進し、東アジアの平和維持に向けた共通認識を達成することにある。
今年のフォーラムは、南京市鍾山賓館黄埔ホール(励志社大礼堂旧跡)で行われた。ここは日本人戦犯で南京大虐殺の主犯である谷寿夫が南京戦犯審判軍事法庭の審判を受けた歴史的な舞台でもある。
フォーラムでは、中国社会科学院近代史研究所の王建郎所長が、日本では残念ながら今日も、間違った歴史観を一部の右翼勢力が頑固にも持ち続け、南京大虐殺の歴史を公然と否定し、さらには侵略という犯罪行為の隠蔽・美化に全力を上げていると指摘した。こうした動きによって、日本軍国主義の起こした侵略戦争がアジアの諸国と人民に与えた深刻な傷は今になっても完全には癒えていない。これに対しては、平和を愛するあらゆる人が高度に警戒し、断固として反対する必要がある。
日本の「子どもと教科書全国ネット21」の俵義文事務局長は、日本には歴史修正主義の動きが存在するという認識は深まり続けていると論じた。日本の右翼は、日本の侵略戦争を否定するだけでなく、日本軍の「慰安婦」や南京大虐殺などの事実の存在を繰り返し否定している。
韓国の「アジアの平和と歴史教育連帯」の安秉佑・常任共同代表は、15年前に南京大虐殺遭難同胞記念館を初めて訪れた際の衝撃は今もはっきりと覚えていると語った。だが今に至っても日本の右翼は南京大虐殺の歴史を認めていない。
中国侵略日本軍南京大虐殺遭難同胞記念館の張建軍館長は、南京大虐殺の歴史はすでに「世界の記憶」となっており、正確な歴史認識の構築が当面の急務となっていると論じた。
王建郎所長は、歴史問題は、東アジア諸国による戦後の全面的和解の実現の主要な障害の一つとなっていると語った。障害を解消・除去し、東アジアの平和を追求するため、中日韓3カ国は共同で努力しなければならない。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2017年9月12日