日本の歴史学者、海南島近現代史研究会の創設者である佐藤正人氏は、新華社のインタビューに応じた際に「日本の(近代の)歴史はほぼすべて加害の歴史だ……(中略)……日本は侵略の歴史を認めなければ、アジア諸国の人々と真の信頼関係を構築できない」と話した。
佐藤氏は出版社での勤務歴を持ち、多くの歴史資料を翻訳したことがある。1970年代には日本のアジア諸国への侵略の歴史の研究を始めた。90年代には他の学者と共に、第二次大戦中に朝鮮人労働者が日本の熊野で虐殺された真相を研究し、この事件に関与した日本企業が中国の海南島で鉄鉱石を開発していたことを突き止めた。調査により、第二次大戦中に日本政府・軍隊・企業が海南島の資源を略奪したこと、また日本軍が海南島で犯した侵略の罪が、眼前にくっきりと浮かび上がってきた。
佐藤氏ら学者は、当時何が起きたかを知りたければ、実地調査を行う必要があると考えた。彼らは1998年6月に初めて海南島を訪れ、村々を訪問し、現地人の証言に耳を傾けた。
佐藤氏は記者に「当時は個別の事件を調査するつもりで海南島を訪れたが、実地調査により日本軍が海南島で略奪をほしいままにし、多くの一般人を虐殺したことを知り、衝撃を受けた。日本の海南島での侵略の歴史をさらに研究するため、日本で民間団体・海南島近現代史研究会を設立した」と述べた。
佐藤氏は「1998年以降、我々は実地調査のため海南島を31回訪れ、被害者遺族200人以上を訪問した。これらの遺族を通じ、日本軍が犯した罪を理解した。我々はこの内容を自分の目で見て、耳で聞く必要があった。日本政府が関連する資料と歴史を完全に処分しており、当時の犯罪の証拠と記録を残していないからだ。これらの内容は被害者からしか入手できない」と話した。