日本の時事通信社によると、世界の自動車大手は環境保護規定の影響を受け、電気自動車への投資に力を入れている。世界各国の半分以上の自動車がガソリン車だが、今後その比率は低下し、2030年にはエンジンとモーターを搭載するプラグイン式ハイブリッドカー(PHV)とハイブリッドカー(HV)が主流になるとみられる。
電気自動車にはPHVとHVのほか、バッテリーだけで動く電気自動車(EV)や水素で発電する燃料電池自動車もある。トヨタ自動車とドイツのフォルクスワーゲンは、それぞれ2025年と2035年に世界で販売する各種の自動車を電気自動車に移行する方針を固めている。
トヨタは2030年までに550万台の電気自動車を販売する計画。うち100万台以上が燃料電池自動車(FCV)と未発表のEVで、残りはHVとPHVになる。フォルクスワーゲンは2025年までに50モデルのEV、30モデルのHVを投入し、EVの売上高を最高300万台にする計画。ルノー、三菱自動車の連合は、2022年の世界での販売台数1400万台のうち30%がEV、PHV、HVになると予想している。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2018年1月8日