日産自動車の排出ガス・燃費測定試験に測定値改ざんの不適切行為があったことが7月に発覚したことに続き、スズキ、ヤマハ発動機、マツダの3社が9日午後に記者会見を開き、類似する問題があることを認めた。
日産の不適切行為の発覚後、国土交通省はその他の自動車メーカーに類似する問題の社内調査を指示した。
スズキは9日に発表したプレスリリースの中で「燃費及び排出ガスの抜取検査に関し、車速が規定の範囲から逸脱し、その逸脱時間が許容範囲を超えたため本来無効とすべき試験結果を、有効なものとして処理した事案が6401台あった」と発表した。
ヤマハ発動機の渡部克明副社長は同日午後の記者会見で、データ測定を行ったバイク335台を調査したところ、7台で無効とすべき測定結果を有効と処理していたことが分かったと述べた。
マツダも72台の品質検査に類似する問題があったことを認めた。
日本の大手自動車メーカーは近年、検査の不適切行為が相次いで発覚している。三菱自動車とスズキは2016年に、燃費データ改ざんが発覚した。日産とスバルは2017年に、無資格者が出荷検査を行っていたことが発覚した。今回発覚した問題もあり、消費者の日本自動車メーカーへの信頼が損なわれることだろう。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2018年8月10日