中国のロボットベンチャー企業が東京の小学校で、西側市場での発展の扉を開いた。これは日本の児童の未来を再構築する。フィナンシャル・タイムズが伝えた。
烏山小学校の井上先生は「前進、バック、方向転換を覚えていますか」と聞いた。「ロボットを好きな方向に進めてみましょう」彼女が言い終わると、児童たちはロボットをつかみ、さまざまなポーズを取らせた。プログラミングは2020年までに、日本のすべての小学校の必修科目になる。
同校のロボット学習で重要になるのは、深セン市のベンチャー企業のメークブロックだ。小学生の川崎さん(11)は中国製品の忠実なファンだ。「頭を総動員しなければならないので、このロボットが大好きです」プログラミングの楽しさにより、川崎さんは学習を続けている。メークブロックはファーウェイのような中国IT大手も苦労する、中国の技術で西側市場を切り開くことを実現している。
教育用ロボットの需要拡大に伴い、競争も激化している。中国企業の主な競合他社は、デンマークの玩具製造メーカーのレゴだ。このブロックで世界的に有名な企業は、教育用ロボットを含むその他の分野に事業を拡大している。日本の電子製品大手ソニーは年初、KOOV(クーブ)というプログラミング学習キットを発売した。利益率の高い教育用ロボットでシェアを獲得しようとしている。
競合他社の中から抜きん出るため必要なのは、運だけではない。メークブロックの創業者、王建軍氏は「販売にそれほど時間を費やしておらず、開発に力を入れている。良い製品を作れば、競争を恐れる必要はない」と話した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2018年10月20日