しかし、赤字を計上している製薬会社だけでなく、大正製薬やエーザイなどの業績が好調な企業もリストラに乗り出し、その規模も数百から1000人規模となっている。これらの製薬企業はリストラと同時に新型人材の導入も進め、「血液交換」を行っている。
日本の製薬業界関係者は、日本の製薬企業はグローバル化、情報化による試練に対応し、一部の企業は海外の売上高の比率50%以上を目指しており、これには多くのグローバル化人材が必要だと明かした。現有の従業員、特に古株は日本市場のリズムと体系に慣れており、グローバル化にそれほど貢献できない。そのため、製薬企業は今回のリストラで、年配の従業員を多く切る考えである。
そのほか、情報化、デジタル化の時代、日本の製薬会社はビッグデータに長けた専門人材を必要としている。言い換えれば、製薬企業のリストラは、変革のために籠の中の鳥を取り替え、人材の「質の変化」を実現するためである。これが業績が安定している製薬企業もリストラを決意した理由である。
米調査機関のIQVIAの調査によると、2018年の日本医薬品市場の規模は1.7%減少し、2年連続の減少となった。2023年に日本は先進国で医薬品の売上高がマイナス成長する唯一の国になるとみられる。製薬会社が現在のリズムを継続すれば、厳しい危機に直面し、世界市場から見放される可能性も高い。そのため、大規模リストラで人員構造を調整し、積極的な姿勢で試練に立ち向かうことは日本の製薬会社にとって賢明な選択と言える。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2019年4月18日