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発信時間：2019-10-11 13:46:38 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

　『日本経済新聞』は、日本はノーベル賞を通して高い研究能力を示したが、人口減少や開発費不足によるスタミナ不足という問題も無視できないとの見解を示す。

　日本の学界は、日本の研究レベルは第二次世界大戦後の経済成長に伴い向上し、ノーベル賞にまだ評価されていない重要な研究成果も多くあり、「ノーベル賞ブーム」は一定期間続くが、最終的には「冷え込む」と見ている。

　研究活動の重要な指標である科学論文の数で見ると、日本の研究の努力は乏しく感じる。

　日本文部科学省の統計によると、日本で1995年から1997年に発表された科学論文の数は米国の次に多かったが、近年は5位に低下している。一方、中国は11位から2位に順位を上げた。中米を中心に、多くの国が技術イノベーションを促進し、科学研究に大々的に取り組んでいる。日本は財政困難と人口減少問題に直面し、開発費の増加は鈍化している。

　過去の状況を見ると、ノーベル賞を受賞する研究者は25～45歳が多い。日本の大学と研究機関は20～39歳の若い研究者を多く採用している。研究者は短期間で成果を上げることに努め、大胆な挑戦をしたり基礎研究に着実に従事することは難しい。さらに、博士課程に進む学生の数も2003年にピークに達してから低下している。

「中国網日本語版（チャイナネット）」　2019年10月11日

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