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発信時間：2021-01-12 15:05:05 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

　東京五輪の中止が間もなく発表され、2032年に開催になるという情報が先ほど、突如ネット上で伝わった。調査によると、これは日本の週刊誌「週刊実話」が発表した情報で、昨年10月の時点で唱えられていた。日本で最近、新型コロナウイルスの感染状況が悪化し、この情報が再浮上したに過ぎない。

　「週刊実話」は1958年創刊の、日本の有名なゴシップ誌だ。その電子版は8日、「東京五輪1月18日中止発表、2032年再招致へ」と題した記事を掲載した。記事によると、18日に召集される国会では、2021年度予算が審議される。東京五輪の開催有無で予算編成が大きく変わるため、その判断をこれ以上先送りできない。そのためこの日に東京五輪の中止発表に向けた動きがあるというのだ。

　2032年に開催という噂は昨年9月に伝わり、公になったのは10月だ。「日刊ゲンダイ」の10月23日の記事によると、「ブラックボランティア」の著者である本間龍氏は内部関係者を通じ、バッハ氏が欧州の感染拡大の沈静化に自信を持っておらず、11月中旬に訪日する際に菅義偉氏に五輪中止を提案する予定であることを知ったという。本間氏は長期的に、日本の五輪・パラリンピックの運営に独占契約で関わる電通の取材を行っており、電通と東京五輪組織委員会内に情報源を握っている。

　「日刊ゲンダイは」当時さらに、国際オリンピック委員会は今年1月、日本の関係者と五輪中止を共同宣言するとしていた。記事は森喜朗氏の発言を引用し、東京五輪は簡素化に成功しても300億円しか削減できず、損失は依然として500億円にのぼるため、12年後の開催の方が適切であるとした。

　本間氏のスクープはある動画配信者によって広まり、ネット上で議論を巻き起こした。しかし日本の感染状況が当時比較的安定していたため、バッハ氏は東京を訪問した際に菅氏と五輪の予定通りの開催で合意した。東京五輪が32年に開催という声はすぐに聞こえなくなった。

　「週刊実話」は古い話を持ち出し、ゴシップ誌の一貫した伝統を発揚した。記事には情報源が記載されておらず、日本の主流メディアにも類似する報道がない。しかし12月に入ってから日本の感染状況の悪化が続き、人々の神経が再び張り詰め、五輪開催への支持率が大幅に低下したことから、この噂が民意に沿うようになった。共同通信社が先ほど行った世論調査によると、日本人の8割以上が五輪の中止もしくは再延期を希望している。菅氏は五輪を予定通り開催する姿勢を崩していないが、東京五輪が直面する挑戦が徐々に増えている。

　東京都の緊急事態宣言は2月7日まで続く。しかし日本が効果的に封じ込められるか、日本政府の野心あふれるワクチン計画が効果的に実施されるかについては、今後の経過を見守る必要がある。東京五輪組織委員会の計画によると、五輪予選は3月4日に再開、全国を走る聖火リレーも3月末に開始となっている。3月は重要な節目だ。全世界が感染を封じ込め、東京五輪が32年に開催という情報が最終的にただの噂に過ぎなかったことになることを願う。

 

「中国網日本語版（チャイナネット）」2021年1月12日

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