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オンラインのマンツーマン教育が人気も、業界の競争が激化。
タグ：教育業務
2018年を振り返ると、K12（kay-through-twelve、幼稚園年長から高校卒業まで）のオンラインのマンツーマン教育が、投資家の間で最も注目される分野の1つとなった。しかし、付加価値を高めるためにマンツーマン教育を導入した「猿補導」は先ごろ、このビジネスモデルを自ら捨て去った。これは「オンラインのマンツーマン教育」のコスト高や、有効な営業チャネルの欠如がもたらす経営上の課題を浮き彫りにしている。
マンツーマン教育サービスを自ら終了
北京商報の取材に対し「猿補導」の担当者は、「マンツーマン教育はわが社でも早くから取り組んできたが、最重要の業務ではなかった。売上全体からみてもわずかなものに過ぎない。そのため、今回のマンツーマン教育の終了は正常な戦略的調整でしかない。大きな影響を与えることもない」と強調する。
1月12日、同社のマンツーマン指導業務の終了の知らせがネットで流れた。それによると、同社は昨年8月31日に中学のマンツーマン教育業務を、1月4日には高校のマンツーマン教育業務を終了していた。同社のアプリをみても、マンツーマン教育に入るボタンはすでになかった。かつては、中学と高校のマンツーマン教育のボタンが目立つ場所に配置されていた。ところが注目すべきことに、同社は半月あまり前、3億ドルの新規融資を獲得したと発表している。
30億ドルの資産価値を持つと評価されるオンライン教育企業の「猿補導」は、公開資料によると2012年に設立されている。「猿題庫」、「子猿捜題」、「猿補導」、「斑馬英語」、「小猿口算」などのサービスを擁する。2015年、同社は「猿題庫」（出題アプリ）を基礎として学科指導業務に乗り出した。中学生を対象とする数学・理科・化学のマンツーマン指導を皮切りに、高校向けまで業務を広げた。その後、中高全科目を網羅するようになった。同社は当時、プラットホームモデルによるオンラインのマンツーマン教育を採用。教師をこのプラットホームに広く招聘した。彼らの多くがプロの教師や一流大学の大学生だった。同時にK12の教育指導サービスも始めた。
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