1978年から実施した改革開放政策により、中国の科学技術はその発展に向けた軌道に質的な変化が生じた。以来、中国は「科学技術は第一の生産力」とする戦略思想を確立し、科学技術難関突破要プロジェクトを積極的に制定、実施し始め、技術の発展と人材の育成にプラスとなる制度の確立に努めてきた。全国政治協商会議（政協）副主席で致公党中央主席、科学技術部長の万鋼氏は、まさに改革開放の過程で続々出現した１千万人を数える人材のなかでも傑出した代表だと言える。

万鋼氏は78年に東北林学院を卒業し、81年に同済大学で実験力学の修士号を取得。80年代のわが国の留学生派遣拡大政策の受益者として、85年に世界銀行の奨学金を得、ドイツで博士課程に学んだ。91年にドイツ・アウディ社に入社。00年の帰国後に同済大学の教授、博士課程指導教官、新エネルギー自動車工程センター主任に。その後、ドイツからの「海外帰国者」は科学技術部の部長、政協副主席に就任した。

万鋼氏は「新時代の科学者として、私たちは改革開放という春の陽光を直接浴びながら成長してきました。そしてこの30年来、私たちは国の科学技術の発展に極めて大きな変化が起きたことを経験してきたのです」と話す。

◆自主革新が奇跡を創造

過去30年の科学技術の発展と進歩について語り始めると、その言葉のなかに欣喜の思いが溢れていた。「改革開放30年来、中国は、社会主義制度では力を集中すれば大きなことができるという強みを十分に発揮し、世界でも先進レベルの科学技術の成果を数多く収めてきました。業績は非常に優れています。例えば、現代農業技術と多元化された農業技術の推進システムを大々的に発展させ、技術の進歩に依存して『三農』（農業・農民・農村）問題を解決したこと。人口・健康に関する科学技術能力を積極的に発展させ、国民の衛生・健康レベルの向上に努めたこと。公共安全に関する科学技術事業を強化し、調和ある社会の構築をサポートしたこと。同時に、わたしたちは自主革新によって経済構造と成長方式の転換を推進するため、基礎的な研究を大々的に展開し、科学技術面での国際協力を強化してきました……」

「なかでも、提起するに最も価値あるのが、私たちのハイテクとその産業化です」と万氏。「中国が実施した863計画（86年3月制定の『ハイテク研究発展計画』）により、国家クラスのハイテク産業開発区が54カ所に設置されたことで、科学技術重視の中小企業も増えると同時に、国家科学技術型中小企業革新基金を設立して、ハイテク製品の開発と普及をサポートしてきました。IT（情報技術）やコンピューター、バイオテクノロジー、省エネ・環境保護技術、医療機器などの分野で多くの人材が育成されました」

胡錦涛総書記は08年６月23日、中国科学院と中国工程学院の大会で演説し、「自主革新を一段と強化し、揺るぐことなく中国の特色ある自主革新の道を歩んでいく」と強調。その以前の第17回党大会でも、「自主革新能力を向上させ、革新型の国家を建設することが、国家の発展戦略の核心であり、総合国力を向上させる鍵でもある」との考えを重点的に提起した。万氏は「この一連の方針、措置は疑いもなく、党と国が科学技術の進歩、自主革新システム構築を極めて重視していることを示すものです」と指摘する。

◆技術成果を顕示した五輪

「現代のオリンピックは科学技術による強力なサポートがなくてはなりません。北京五輪の特色とレベルを引き出すため、全国の科学技術界は01年から、北京五輪開催に必要な重大な科学技術面での要求に従い、団結・協同と難関共同突破という強みを発揮して、先進的技術を数多く開発しました。五輪開催に向け全面的な技術サポートとサービスを提供する一方、わが国の科学技術と産業化の発展をも大々的に促進してきました」。オリンピック科学技術行動計画指導グループの座長を務めた万氏は「08年の北京五輪は五輪史上で科学技術の利用度が最も高く、省エネ・環境保護が最高のレベルに達した五輪でした」と強調する。

◆改革開放以来の人材輩出

「世界の競争は結局のところ、人材の競争です。革新型国家を建設しようとするなら、その鍵は人材、とくに革新型の科学技術に強い人材にあります」。胡錦涛総書記が中国科学院と中国工程学院で行った演説で指摘したように、万氏は「中国の特色ある自主革新の道を歩むには、革新型人材を数多く養成しなければなりません」と指摘。

30年を経て、現在、中国の科学技術分野の人材資源は4000万人に近く、世界で１位。研究開発者は150万人を数える。これは中国が特色ある自主革新の道を歩むうえで強みとなる。中青年の人材がすでに重要な地位を占めており、人材の「断層」はほぼ解消された。研究者では、45歳以下が総数の80％を占める。海外留学者の帰国も増え続けており、新たな帰国ブームが起こりつつある。万鋼氏はこう強調する。「改革開放30年来、私たちの人材は続々、順調に成長しています。各地で調査・研究活動をしますと、年を経て事業に参加、また年に惑うことのない中青年の人材を数多く育っているのを目にすることができます」

「チャイナネット」　2009年9月