日本防衛省は7日、航空自衛隊の次世代主力戦闘機として40機の戦闘機「F35」を導入すると明らかにし、8日には、日本の南西諸島の防衛を強化するために「沿岸監視隊」の新設を決定した。情報によると、「沿岸監視隊」の配備は中国に一番近い那国島だという。
海軍学術研究所の李傑研究員は「防衛省の一連の行動は、今後、日本が東アジア地域や南東海域に対する重視をさらに強化していくことを示しており、性能のいい戦闘機『F35』が日本の準空母艦隊に配備されれば、日本は制空権、制海権において他国より優位に立つだろう」と話す。
李傑研究員によると、戦闘機「F35」は米国が主導的に開発した第4世代のステルス戦闘機で、作戦半径が非常に広く、垂直離陸や短距離離陸も可能という長所があり、近海での防衛作戦向きの戦闘機である。日本がこの戦闘機を配備すれば、今後の領土争いでの手段としては非常に有利に働く。
李傑研究員はさらに「周辺諸国のいずれも第4世代戦闘機(ロシアは第5世代戦闘機と呼んでいる)を配備していないため、日本が『F35』を準空母編隊の核心戦艦に配備する可能性は高い。日本の核心戦艦は対潜水作戦能力があることから、『F35』の優秀な性能を生かして航行護衛の役割を果たすことができる。注意しなければならないのは、制空権と制海権を争う時に『F35』は、周辺諸国の第3代戦闘機より明らかに優勢だという点だ」と説明する。