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発信時間：2019-09-16 16:29:47 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

　世界最大の石油輸出国であるサウジアラビアの石油施設2カ所が14日、無人機攻撃を受けた。サウジは今回の襲撃により自国の石油生産量が半減したと発表。これは世界の石油生産の5％を占める日量570万バレル弱に影響が生じることを意味するため、直ちに全世界に衝撃を与えた。「環球時報」が伝えた。

　フーシ派の武装勢力は同日、本件の犯行声明を発表した。しかし米国とサウジはイランに対して、今回の「世界エネルギー市場に対するかつてない襲撃」の責任を追及している。イラン外務省は15日、米国とサウジの批判を真っ向から否定し、「これらの批判はある情報機関及び秘密組織が一国の名誉を損ね、未来の行動の枠組みを構築するための陰謀に似ている」と表明した。国際メディアは、米国・サウジとイランの間の新たな危機がより大きな影響を及ぼし、「より致命的な危険」を生むことを懸念している。

　ロシア紙は15日の「1バレル100ドル：サウジの襲撃で原油価格が急騰へ」と題した記事の中で、サウジの石油施設に対する無人機攻撃により、原油価格の急騰が不可避になると報じた。ロシア・BCSの上席アナリストは、「週末に石油取引所が閉鎖されたが、襲撃による影響が月曜日も払拭されなければ、原油価格は急騰するだろう」と予想した。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2019年9月16日

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