ルーブル美術館の外で記念撮影した日本人ガイドは記者に対して、「人々はテロの襲撃を恐れているが、観光を続けるのは正しい判断だったようだ。パリの街頭では、恐ろしい雰囲気を感じられないからだ。あれほど大きなテロ事件があったにも関わらず、いつも通りの生活を維持できるパリ市民には頭が下がる」と述べた。
パリ観光局の職員は15日、環球時報に対して、「テロ事件発生初日を除き、多くの外国人客が現地を離れるという状況は見られていない。中国人客は今年、大幅に増加している。閑散期に転じる現在も、1000人以上の中国人客がパリを観光している」と語った。欧州旅行会社の関係者は、「旅を中断し、中国に帰国した団体客も多い」と話した。
中国国家旅遊局(観光局)の統計データによると、14日の時点で中国の40団体・1299人がパリを観光中で、全員の安全が確認されている。中国旅行団体サービス管理システム緊急対応チームのデータによると、14日およびその後3日間に134団体の5000人弱がパリを訪れる。政府は関係者にショートメールを送信し、直ちに無事を報告するよう伝えた。中国国際旅行社、オンライン旅行会社の途牛網などの関係者は15日、環球時報に対して、「電話やショートメールにより、フランスの観光客の安全を確認しており、事態に応じスケジュール調整の連絡を行っている」と報告した。頓氏は、「当社は14−21日のフランス旅行を予約した観光客に対して、日程を変更するかキャンセルするよう促している」と述べた。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2015年11月16日