経済学者は、現在の世界的に不景気な状況のなか、人びとは高額の消費はできないものの、余分な金があれば相対的に安い化粧品を購入するなど、「口紅効果」がもたらされる、と指摘する。

仏ロレアル社や独バイアルドルフ社、日本の資生堂など、世界の化粧品最大手の売上高がこの見方を証明している。ロレアル社の昨年上半期の売上高は市場低迷に反して5.3％の増となった。

英RABキャピタルのアナリスト、ハワー・チャーシー氏は「予算が立てにくい時には、人びとは小額の贅沢品を購入することを選択し、決して大金を使わないことが立証されている」と話す。

「口紅効果」、この経済理論は1930年代に米国経済が大恐慌に陥った時に初めて提起された。不景気であっても、人びとの消費意欲は強い。だが、例えば車購入やレジャーといった高額消費ができないことから、相対的に廉価で必要ではない商品を購入しようとする。

米国では29―33年に工業生産高は半減したが、化粧品の売上高は増加した。90―01年の経済停滞の時でも化粧品業界の従業員数は増大。01年の9.11同時テロの後でも、口紅の売上高は倍増している。

同様に、日本も97年から長期にわたる経済低迷時代を経験したが、化粧品といった非必需品の売上高はこの期間に10％伸びている。

「チャイナネット」2009年1月15日