文字 ホーム > 経済

発信時間： 2011-05-05 14:10:37 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

シンガポール紙「ザ・ストレーツ・タイムズ」は、新たな投資を望む中国の富裕層の間で不動産購入ブームは下火になり、農場経営が新たなブームになっていると伝えた。

政府は昨年末、不動産の投機的売買を厳しく取り締まり、複数の物件購入を制限し、不動産購入ブームは下火になった。食品価格の高騰、食品安全にかかわるスキャンダル続きにより、農業が都市部の住民の間で議論されるようになっている。

富裕層の農場経営に対する関心はここ数カ月高まっており、4月に中国の大手ポータルサイト網易（Net Ease）の丁磊CEOが敷地面積1200ムー（1ムーは約6.67アール）の養豚場を建設することを発表してから、関心はさらに高まっている。

丁CEOは2008年、ある鍋料理店で食事中、出された「猪血（豚の血）」の色がおかしいことに気が付き、気分の悪い思いをした。丁CEOは、養豚業者がコストを抑えたいために、その飼育環境は不衛生で、有毒である可能性もあると疑った。こうして新しい養豚法を模索し始めた。丁CEOはその後、「合理的で有効な養豚法を探し出し、全国に広めたい」と話している。

京東網上商城の劉強東CEOは、故郷に5000ムーの土地を購入し米を栽培している。

 

日本人フルタイムスタッフ募集
「中国網日本語版（チャイナネット）」の記事の無断転用を禁じます。問い合わせはzy@china.org.cnまで

友達に教える|印刷|お気に入りに登録|ページトップへ戻る

コメント

コメントを書く