ディスプレー市場の調査会社ディスプレーサーチがまとめた最新の報告によると、中国は2008年以降、高画質次世代液晶ディスプレーの生産期へと徐々に移行し、11年第2四半期(4-6月)の大画面液晶ディスプレーの月平均生産量は340万枚に達する見込みだ。同期の日本の生産量は230万枚に減少するとみられ、中国はディスプレー生産で初めて日本を抜くことが確実だ。「中国証券報」が伝えた。
今年第1四半期(1-3月)、中国の大画面TFT-LCDディスプレーの月平均生産量は270万枚に上り、日本は320万枚だった。このディスプレーは主にモバイルノートパソコン、タブレットパソコン、ノートパソコン、ディスプレー、テレビに利用されるものだ。第2四半期になると、中国の月平均生産量が340万枚に増えたのに対し、日本は230万枚に減少した。また第3四半期(7-9月)と2012年第1四半期にも、中国の生産量が引き続き日本を超えるものと予想される。
ディスプレーサーチ社のアナリストのショーン・リーさんは「中国のディスプレー生産量が日本を追い抜くという現象は、まったく新しい時代を迎えることの予兆なのかもしれない。中国はこれから世界の平面ディスプレー業界でより大きな影響力をもつことになる」と話す。
画面の大きさをみると、日本には第6世代、第8世代、第10世代の生産ラインがあるため、日本は今後しばらくは中国よりも強みがあるとみられる。だが京東方(BOE)、華星光電(China Star)、中電熊猫(CEC-Panda)などの中国メーカーは年内にも第6世代と第8世代の生産ラインを稼働する予定で、来年はさらなるラインの充実をはかる構えだ。中国メーカーのこのような積極的拡大方針は、市場の需給バランス、ディスプレーの価格、ディスプレーの発展戦略、バリューチェーンの関係性などに重要な影響を与えるとみられる。また日本メーカーはTFT-LCD業務の規模を維持するために、新たなソリューションを模索し始めており、ディスプレー生産のアウトソーシング、技術の権利授与、中小サイズディスプレー生産への移行、企業の資金調達、企業の合併などを検討している。
「人民網日本語版」2011年6月16日