フォルクスワーゲン(VW)やゼネラルモーターズ(GM)が迫ってくる中で、中国で過保護状態の日系自動車は苦難を経験するようになっている。
トヨタ自動車は今年上半期、販売台数371万台でGMに80万台以上の差をつけられ、世界トップの座を失った。米国と中国での需要増により、GMの上半期の販売台数は453万6000台に増加。トヨタはGMとVWに抜かれ、世界3位となった。3月に起きた東日本大震災の影響のほか、リコールによるイメージダウン、既存の有力製品に依存し手を加えるだけでニューモデルが登場しないこと、北米市場を重んじて中国市場に重視していないことなどが原因で、日系自動車は一斉に危機に陥る可能性もある。
1263人を対象に行われた日系ブランドに関する調査によると、トヨタが上半期に販売台数で世界トップの座を失った原因は、3月に起きた東日本大震災で部品のサプライチェーンが断裂し、生産台数の減少、在庫切れとなったことである。また、製品の競争力低下も売上不振の原因の一つだ。そのほか、2009年末の全世界での大規模リコールによる悪影響がまだ存在することも、同社の売り上げ増の妨げとなっている。