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発信時間： 2011-09-30 16:35:46 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

日本車の中国での販売台数は今年上半期（1-6月）、軒並み前年を下回った。市場シェアもドイツ車にわずかの差で抜かれ、年間目標の達成が危ぶまれている。こうした中、トヨタ自動車をはじめとする日本車メーカーは価格競争を繰り広げる一方、車種ごとに効果的なマーケティング戦略を講じて巻き返しを図っている。では日本車に形勢逆転の見込みはあるのだろうか。中国紙、中国青年報が伝えた。

中国の消費者は日本車に偏見を抱いている。いったん火種が生じれば、この偏見が導火線となって引火し、大爆発を招くことになる。その典型例が2009年に世界を巻き込んだトヨタのリコール問題だ。この一件を契機に、トヨタをはじめとする日本車の成長は頭打ちとなり、低迷に向かった。

シニアアナリストの賈新光氏は、大規模リコールによって日本車は信用危機に陥ったと指摘する。これにより、それまで苦労して築き上げた確かな品質、低故障率といった日本車のイメージはもろくも崩れ去った。関連の調査によると、日本車の市場シェアが縮小した要因として、「ブランドイメージに傷が付き、消費者の中の位置付けが下がった」とする見方が最も多く、次に「欧米車や韓国車の勢いに押された」が挙がった。

以前からの強みである中高級車市場においても、日本車は勢いを失っている。ホンダ・インスパイア、トヨタ・カムリ、日産・新型ティアナからなる日本車御三家が天下を収める構図は崩壊を始め、ドイツ車、米国車ひいては韓国車の攻勢に押されつつある。特にフォルクスワーゲン（VW）新型パサート、新型マゴタンの発売に伴い、中高級車市場の王座をめぐる争いはさらに激しさを増している。日本車が起死回生を図るには、全方位の戦略が必要だ。

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