日本テレビメーカーの業績悪化状況が深刻化
日本テレビメーカーの業績悪化状況が深刻化。
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発信時間： 2012-02-04 10:57:01 | チャイナネット | 編集者にメールを送る
◆日系企業が敗北か
苦境に立たされたのはテレビ大手各社のみならず、日本の大企業のほぼ全社が苦戦を強いられている。NECは赤字を計上し、ホンダは年間利益の下げ幅が予想を上回ると懸念し、キヤノンは社長の解任を発表している。
ロイター通信は、「スーパーマリオも任天堂を救うことはできない。同社が今週発表した通年の赤字額は、予想を上回るものだった」と皮肉った。
震災の復興を開始した現在、日系企業は円高の猛威に見舞われている。
日経新聞の編集委員、工業専門家グループ「Beyond Galapagos Study Group」のメンバーである関口和一氏は、「技術そのものの変化により、日系メーカーのビジネス方式が時代遅れとなった。コスト競争力と円高は些細な問題に過ぎない。世界的な競争が一つの製品を巡り展開され、最も安い価格で最も質の良い製品を生産する企業が勝利するこの時代、日本のビジネス方式は非常に成功していたと言える。しかしネットを中心とするデジタル電子業界で、見劣りすることは避けられない」と指摘した。
英紙フィナンシャル・タイムズは、より広範な面から見れば、日本の工業問題は深刻化し、世界における地位が低下していると指摘した。20年前、日本経済は世界のGDPの14％を産出していた。これが現在は9％未満となっているのだ。アジアにおいても、経済大国・外交大国としての存在感は中国により薄れている。「当然ながら、日本の工業全体の見通しが暗いとは限らない。2011年の震災により、日本の重要だが軽視されがちな業界（精密部品や材料）が、優勢を占めていることが分かった。例えば日本の半導体メーカーのルネサスエレクトロニクスは、1社のみで世界の車載マイコンの約半数を供給している」。
「人民網日本語版」2012年2月3日
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